遺言者が遺言の方式に従って意思表示をすれば、遺言は成立し、遺言者の死亡時に効力が発生します（985条1項）。

しかし、一定の場合には、遺言全体または一部の効力が否定されることがあります。

今回は、そのような無効な遺言についてお話しいたします。

遺言の方式を遵守していない遺言は、そもそも遺言として成立せず、無効となります（960条・975条）。

遺言作成時に遺言者に遺言能力がなければ、遺言はその全体が無効となります（963条）。

遺言能力とは、単独で有効に遺言できる資格を言います。

満１５歳以下の者は、遺言能力を有しません。

制限能力者であっても、意思能力がある限り、単独で遺言を行うことができます。

判例では、一般的な意思能力を超えて、その遺言の内容を理解する能力があったかどうかを問題とし、遺言作成の経緯や、他人による不当な干渉の有無のほか、遺言の内容が複雑であるか、遺産が高額であるか、などを考慮して、遺言能力の存否が判断されています。

他の法律行為と同じく、錯誤や詐欺・脅迫に基づく意思表示は無効となります（95条・96条）。

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